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エリアマーケティング 

地域性に対応のマーケティングを考える
2020年に開催される東京五輪。9都道府県の42会場で史上最多の33競技339種目が行われ、その会場施設の新設ラッシュが続いている。祭の後に何が残るのか。私たちは見極めなければならない。

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┗■ 長野五輪のレガシーと負の遺産を振り返りかえる


1998年に開催された長野五輪では,施設の後利用問題が大会開催前から懸念されていた。
施設の建設費用含め、長野市が五輪のために借り入れた額は利息を含めて約694億円で,その償還は2018年度まの20年間を要した。

スピードスケート競技会場になった「エムウェーブ」は,建設費用は264億円という巨大な施設である。「高速リンク」と呼ばれたここで,清水宏保選手が日本人初の男子500m金メダルを獲得した瞬間、日本中が沸いた。
現在、エムウェーブは、冬季にはスピードスケートの大会が開かれるほか、ナショナルトレーニングセンター(NTC)競技別強化拠点として、スケート選手の育成拠点にもなっている。シーズンオフには、北信最大規模の屋内施設として、コンサートなどのイベントも開かれる。

エムウェーブはアイスホッケー会場だったビックハットとともに、市が6割を出資する第3セクターによって運営されている。大会直後は年間4000万円以上の赤字だったが、夏場にコンサートなどを積極的に誘致し、黒字転換した。エムウェーブは長野五輪のレガシーとして存在感を放っている。

なお,「長野市ボブスレー・リュージュパーク」(スパイラル)は、年間2億円を超えるという多額の維持管理費を理由に、長野市は2017年4月に競技施設としての利用を断念している。

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